どのような戸建て住宅で雨水の浸入が多いかご存知ですか?


今回のお話しは「どんな戸建て住宅で雨水の侵入が多いのか?」というお話しです。現在の住宅は気密性が高いため、熱効率も良く、防水性能も高い造りになっていますが、それでも雨水の侵入を許してしまうことが起こります。

どのようなものが多いのでしょうか?

詳しくは、以下に続きます。

JIO 木造住宅の防水施工 どのような戸建て住宅で雨水の侵入が多いかご存知ですか?

どのような戸建て住宅で雨水の浸入が多いかご存知ですか?

 

日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(略称:木耐協)の研修会に参加してきました。

 

その際に、株式会社日本住宅保証検査機構(通称:JIO)様の講演があり、非常に興味深い内容でしたので、

 

本日はご紹介したいと思います。

 

 

https://www.jio-kensa.co.jp/  (株式会社日本住宅保証検査機構様HP)

住宅の健全性を維持して100年の寿命を目指す取り組み

 

戦後、日本の木造住宅の平均寿命は20数年と言われた時代もあったようですが、住宅品質確保法の『住宅性能表示制度』や、

 

長期優良住宅普及促進法において、1990年代からは100年の寿命を目指す取り組みがスタートしました。

 

耐久性を確保するための設計仕様も様々な形で、検討・基準化されてきましたが、現実は、せっかく長寿命を目指した住宅においても、

 

外殻部分である、屋根や外壁、窓などの開口部等から雨水の浸入を起してしまい、

 

躯体内の劣化を進行させてしまっている場合もあるようです。

 

デザインを優先した形状による防水への依存度が高い密閉型の外殻構造が一般化している

 

結果新築で建てても、比較的早いタイミングで施工不良や構造的欠陥などで大が掛かりな補修・改修工事が

 

必要となる場合も少なくないようです。

 

そのようなシーンにおいて、住宅瑕疵担保責任保険という制度もあり、万が一の保険制度はありますが、

 

残念ながら住宅品質確保法の瑕疵担保責任期間である満10年を過ぎてから劣化事象が本格的に進行する事も多々あるようです。

 

それも軒の出や庇のない屋根形状、陸屋根やパラペット付き勾配屋根、一体型バルコニーなどの採用により、

 

外壁への雨掛かりが多くなり、デザインを優先した形状による防水への依存度が高い密閉型の外殻構造が一般化しているようです。

 

『片流れ』『軒ゼロ』『金属屋根』の3項目に則した物件が雨水侵入の事故が多い

 

それも『片流れ』『軒ゼロ』『金属屋根』の3項目に則した物件が雨水侵入の事故が多いようです。

 

『片流れ』は屋根のない方は軒ゼロに近い構造となる為、雨水を巻き上げるような風雨に弱いです。

 

『軒ゼロ』は雨水が直接壁面を流れるので、一次防水の外壁面の状態により雨漏りする場合があります。

 

 

『金属屋根』は劣化に伴う釘浮きなどで雨水侵入が起こる場合があり、流入経路の特定が困難な場合が多いです。

 

不動産の内見時や購入後の定期的な3つのチェックが必要

 

住宅瑕疵担保責任保険法人である『株式会社日本住宅保証検査機構(通称:JIO)』様の調査によると、

 

設計施工基準の雨水浸入部位に関する区分の層分けは、

 

大きく『屋根の防水』『バルコニーおよび陸屋根の防水』『外壁の防水』の3つに分けられているようで、

 

その部分の状況は不動産の内見時や購入後の定期的なチェックが必要なようです。


新築木造住宅の保険事故物件を見ていますと、圧倒的に『サッシまわり』の雨水浸入が多いようです。

 

それについで「外壁の平部分」、「防水層とサッシの取り合い」といった箇所が挙げられるようです。

 

中古住宅の問題点、建物の現在の性能がわからないという事

 

弊社では中古住宅購入時に建物状況調査(インスペクション)は欠かせないものと考えます。

 

その理由として、中古住宅の問題点でもありますが、建物の現在の性能がわからないという事が挙げられます。

 

また、日本において中古住宅が流通しない大きな原因は、既存建物を調査し評価する仕組みがなかったからです。

 

「中古住宅は購入代金が安くても後ほどリフォームでお金がかかる」といって新築偏重の住宅市場となっていました。

 

実は建物を調査し評価する仕組みは最近開発されたものではなく、結構前から実務が運用されているのです。

 

弊社では赤外線建物診断技能師による赤外線カメラでの建物診断を行っております。

 

 

その技術を活かして弊社では赤外線建物診断による不動産購入前診断とリフォーム前診断を行っています

 


 

中古住宅購入時には住宅ローン減税が使えないものを使えるようにする手続きや各種補助金の活用提案を行っています。

 

また住宅ローンでフラット35を利用する場合、フラット35の適合証明書の発行に関する調査も行っています。

 

 

ぜひ、不動産購入時には当社にお声掛けいただければ幸いです。