リフォームを「工事」と捉えるか「製品」と捉えるか


既存住宅購入後のリフォーム工事どうしていますか?


 

今回のお話しは、「リフォーム工事を工事として捉えるか製品としてとらえるのか」ということについて述べたいと思います。

 

既存住宅を購入後のリフォーム工事は皆様されていると思いますが、ご自身の思っていたとおりのリフォームは実現できたでしょうか?

 

施工業者によって仕上がりや施工費用などのバラツキがでるリフォームですが、なぜそのようなことが起こるのでしょうか。

 

リフォームを工事として捉えるか製品として捉えるかが施工精度のばらつきを生み出す

中古を買って自分の生活スタイルに合った住まいにするために思いっきりリフォーム

中古住宅を検討する際に欠かせないのがリフォームです。中古住宅の「汚い」[使い古し]などのイメージを払しょくできないと、

 

「新築が買えないから中古」を脱却できません。

 

中古を買って自分の生活スタイルに合った住まいにするために思いっきりリフォーム

 

天然素材に囲まれた快適なリビングに、最新式のキッチン・お風呂…。

 

買主様の「想い」や「こだわり」を実現する手段としてのリフォーム

 

新築分譲戸建てや新築マンションは仕様や設備が決まっていることが多く、

 

また、注文住宅でも一つ一つ細かく選ぶわけにもいかないので、フルオーダーというよりは、セミオーダー感覚で建てることが多く

 

買主様の「想い」や「こだわり」を実現する手段として、中古住宅を自分好みにリフォームするというのは

 

それほど悪くない選択と言えます。

 

しかし残念ながらリフォームは簡単にはいきません。価格が非常に不透明だからです。

 

中古住宅のリノベーションに関する対談で面白い記事があったのでご紹介

 

中古住宅のリノベーションに関する対談で面白い記事があったのでご紹介します。

 

「IKEAのキッチン」は、なぜリノベの現場で売れないのか?

https://diamond.jp/articles/-/203406

 

この対談記事は全部で3回あって、非常に面白い記事だと思いますのでご興味のある方は是非お時間のある時にご一読ください。

 

リフォームの費用が不透明なのは、業界の構造に問題がある

 

リフォームの費用が不透明なのは、業界の構造に問題があるのは間違いないのですが、工事業という側面が大きく影響すると思います。

 

リフォームといってもジャンルが多岐に渡るので一概には言えないのですが、中古住宅購入時に良く行われるキッチンやお風呂など

 

住宅設備については、工事というよりは、メーカーの製品を購入して設置するだけ、というような印象が強いと思います。

(いわゆるポンはめ工事)

 

先ほどご紹介した対談でも触れられているのですが、日本の住宅は共通の規格というものがありません

(製品のよっては部品に共通規格品が使われている場合がありますが…)

 

製品を適正な場所へきちんと設置する「上手く収める」

 

キッチン一つとっても、その広さは様々で、システムキッチンのサイズを固定してしまうと、隙間が出来たり、

 

最悪の場合収まらない場合も考えられます。

 

ネット通販でリフォーム商材が販売される動きもあるのですが、キッチンやお風呂などの大型アイテムは、

 

上手く収まるか”が懸念されるため、一般の消費者でわかる範囲で判断できないのも事実です。

 

この”上手く収める”が工事業です。記事では多少の段差でも許容できれば…というような記載がありますが、

 

生活に密着した箇所の段差はストレスになりますし、水回りの数ミリの隙間は水漏れを原因とした腐食など、

 

維持管理に大きく影響を及ぼします。

 

そして”上手く収める”に対して、費用がかかり、そのコストは現場の状況によってマチマチなので、

 

リフォームは価格が不透明と言われる原因の一つなっています。

 

見積書だけでなく、事業者の応対や会社の姿勢、施工実績例などを見て判断

 

かかるコストは1円でも安くしたいというのが買主の心情です。複数社への見積依頼で価格の比較をするのは当たり前ですが、

 

安さを求めるがあまりにいい加減なリフォーム事業者(施工経験が浅く、いわゆる素人工事業者)に当たってしまっては本末転倒です。

 

見積書だけでなく、事業者の応対や会社の姿勢、施工実績例などを見て、多少見積りが高くとも、

 

きちんとした施工工事を行うことのできる事業者を選択した方が良いと思います。

 

特に中古住宅購入の際は、リフォーム事業者をじっくり選択する時間がない場合が多いので、

 

あまり金額にこだわり過ぎず、「任せられる」「信頼できる」事業者かどうかをしっかり見極めたいところです。

 

リフォーム工事などの施工履歴および施工資料をきちんと保存すること

 

また、今では適切なリフォーム工事などの施工履歴および施工資料をきちんと保存すること

 

時間とともに償却される資産である建物であっても、残存価値へプラスされ、適正評価の対象としての判断材料されています。

 

提示する施工例などを参考に自身の実現したいリフォームを実行施工可能かどうか明確に応答できる施工業者を選択すること

 

 

失敗しないリフォーム工事の第一歩です。


今回の『リフォームを「工事」と捉えるか「製品」と捉えるか』というお話しは、いかがでしたでしょうか。

 

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